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日本の森林保護

グリーン・ポケットは環境と健康の提案「小さな森づくり」で室内に緑を広めていますが、同時に日本の森林を保護し、カーボンニュートラルにも貢献しています。

 

具体的には、国産間伐材を使用したオリジナル植物プランターの開発です。現在「グリーバ」「コズミ」といった商品名で販売しえいますが、それで日本の森林保護に間接的に関わっています。私たちのプランターが売れることで国産木材の利用が増え、間伐に使う費用が賄える。間伐で森林が整備され、CO2の吸収量も増え、結果カーボンニュートラルにつながるのです

 

今年から新しい税金として「森林環境税」が導入されました。近年注目を集めている環境保護政策の一環として、森林資源の保護と持続可能な利用を促進するためのものです。導入への大きなきっかけは2015年12月に採択された「パリ協定」です。地球温暖化対策のため、温室効果ガス排量の削減などに各国が目標を掲げました。温室効果ガス排出の削減目標を日本が達成するには、国土の大半を占める森林の整備が必要不可欠です。その財源を確保するためです

適切な森林の整備等を進めていくことは温暖化対策の効果だけでなく、国土の保全や水源の涵養にもつながり、近年多発するさまざまな自然災害への対策としての効果もあります。つまりこの税金は、森林の豊かさや健全性を維持するために必要な資金を確保し、森林に関連する活動やプロジェクトを支援するために利用されます。気候変動や生物多様性の保護、地域コミュニティの支援など、様々な面で重要な役割を果たすことが期待されています。

 

また森林はCO2の吸収源として重要な存在です。植物は光合成を行う過程で、大気中のCO2を吸収しながら成長をしています。その働きによって地球の気候は一定のバランスを保ち、森林は長い間地球の健康を守ってきました。しかし産業革命以降に人間が化石燃料を燃やし始めた結果、大気中に森林では吸収しきれないCO2が残ってしまい、それが地球温暖化の要因とされています。森林整備や木材利用等による森林吸収源対策がきわめて大事になってきます。実際に日本のCO2吸収量の80%が森林によるものとなっておリ、パリ協定においても森林等吸収源の保全強化が明記され、カーボンニュートラルを見据えて国際的にも適切な森林整備や木材利用が進んでいます。

 

日本の現状をみると、国内で消費する木材のうち国産材が占める割合を示す「木材自給率」が2020年に半世紀ぶりに4割台に回復しました。しかし依然安価な輸入木材の使用率は高く、豊富な資源が有効活用されているとはいえません。間伐などによる森林の整備は、木々の成長を促し、CO2の収収力を高めて地球温暖化防止に繋がるのですが、整備されず放置された森林が数多くあるのです。林野庁はこの流れを受け、カーボンニュートラルの実現に貢献するために表のような「資源の循環利用」が必要だとしています。

 

「刈って」=間伐などの適切な森

「使って」=木材利用の拡大の推進

「植える」=人工林の再造林を図ること

 

日本の人工林の半数が一般的な主伐期(収穫適齢期)である50年を超えていて、吸収能力が高いとされる若い木を植えて世代交代を図らないと、森林の持つ温暖化防止機能が十分に発揮されないということです。

 

グリーン・ポケットのオリジナル植物プランターは、このサイクルの「使って」の部分に、間接的ではありますが関わっているのです。社会的意義の高い仕事がしたい、それも身近で取り組みやすい仕事からと考えている方には良いビジネスモデルです。

 

 

 

 

 


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